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近年VRゲームの人気と知名度はどんどん高まり、VRといえばゲームだ、と思っている人も多いかもしれません。しかし、実はVR技術はゲーム以外のもっと身近なシーンでも利用されているのです。特に観光、建築、医療、不動産など、営業や業務の効率化にVRが不可欠な業界も少なくありません。視聴型、参加型VRのビジネスシーンにおける活用と、今後の可能性について解説します。

「VR（Virtual Reality）元年」と言われた2016年から、すでに7年。デバイスは小型化し、その価格も大幅に下がりました。加えて新型コロナウイルス感染症の拡大が「バーチャル」の普及を後押しし、今、VRはさらなる飛躍の時期を迎えています。

これまではゲームなどのエンターテインメント方面で活用されることが多かったVR。しかし、最近の特筆すべき特徴はビジネスユースの急増です。例えば、旅行会社が売り出しているバーチャル・ツアー。自分の部屋に居ながら世界中を旅行できるなんて夢のようですよね。こうした商品は、高齢者や持病のある方など外出が難しい人からの需要が今後も高まっていくでしょう。ある病院では、子どもに注射をする時にVRの映像を見せるのだとか。迫力ある映像に夢中になっていれば、怖い注射もあっという間。受け手が視点を変えられる機能を搭載したVRも多く、視聴型VRのビジネス活用はさらに増えると思われます。

また、視聴型VRに加えてユーザーがVRの世界に身を置く体験型・参加型のVR活用も、ビジネスシーンで目立つようになりました。VR映像は場所の制約を受けることなく繰り返し見ることができ、さらにその場にいるような臨場感・没入感を味わえます。このようなメリットを活かし、業務の改善から技術の継承まで幅広く活用されている参加型VRをご紹介しましょう。

参加型のVRとしては、シミュレーション型がその代表でしょう。たとえば、防災訓練のVRでは事故や災害を疑似体験し、正しい対応を繰り返しシミュレーションすることができます。あるオフィス火災の避難訓練用VRでは、黒煙が充満するオフィスをリアルに再現。参加者はしゃがんだり、ハンカチで口を押えたりしながら避難経路を探します。

シミュレーション型のVRは、工事現場、医療、スポーツなど、様々な分野でのトレーニングに活用されています。航空会社では客室乗務員の訓練、ファストフードチェーンではチキンの揚げ方をVRで指導。熟練の職人技をデータ化してVRで再現すれば、その職人の感覚を共有でき、技術の継承にも役立ちます。実際に溶接技術のトレーニングを行うVRコンテンツでは、実技組よりVR活用組のほうが習熟のスピードが速かったという結果も。

VRを使ったシミュレーションは、リアルな「セット」の作成に比べてはるかに低コストで実現可能。現実では起き得ない状況をも作り出すことができ、環境や負荷を変えつつ繰り返し試せるうえ、危険を伴うこともありません。しかも、それでいて実際に体験したようなインパクトが得られるので非常に効果的です。

また、これと異なる参加型VRの活用事例に販売促進があります。代表的な例として不動産会社のバーチャル内覧が挙げられます。顧客は自宅にいながらVR空間に再現された複数の物件を見て回り、あらゆる角度から内装の確認ができます。ホテルや結婚式場の下見や、ウエディングドレスの試着、さらに販促ではありませんが、大学のオープンキャンパスや会社案内などにも参加型VRが利用されています。ゲーム感覚で体験できるVRはポジティブな印象をもたらし、販促ツールとしても効果的です。

複数人が一緒に体験できるタイプのVRが登場することで、ビジネスにおけるVRの活用範囲はさらに広がりました。例えば、開発途中の製品を仮想空間で見て検討すれば、チーム全体でイメージを正確に共有でき、スムーズな商品開発につながります。また、バーチャル・ツアーで担当者やガイドが仮想空間に入って案内すれば、参加者の理解はより深まるでしょう。それぞれが自宅から参加すれば移動時間の節約にもなり、参加者がどこを見ているかなどの分析データを業務改善や商品開発に活かすことも可能です。

近年ではオフィスそっくりの仮想空間を構築し、社員はアバターで出社して他の人の存在を感じながら働き、雑談できる技術も登場しました。現在利用されている一般的なビデオ会議システムでは一度に1人しか話せませんが、あるVRオフィスではアバター同士が一定の距離に近づくと相手の声が聞こえるようになり、逆に離れた場所にいる人の声は聞こえなくなるそう。実生活での「距離感」を再現したわけです。
近年のVRは、「場所」だけでなく「時間」さえ超えようとしています。例えばあるイベントをそのまま3Dデータの形で保存して、別の時間に再現するという試みが行われました。他にも、今よりもっと簡単に「動きをシェアする」VRの実現を目指している研究者もいます。

2021年、VR・ARのヘッドセットは年間出荷台数が約970万台に上り、1000万台に迫りました。ある専門調査会社によると、その数は2024年に約3000万台、2026年には約5000万台に達すると予想されています。ビジネスにおけるVRの活用機会はさらに広まり、製造の場や営業活動においても不可欠なものとなっていくに違いありません。

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